介護施設・高齢者施設のマッチングツール

条件に合った施設のタイプを確認できます。

共有

条件にマッチした施設タイプの提案

6つの項目に回答することで、その条件に適した施設タイプが提案されます。すべての項目に回答し、最後に「確認する」ボタンを押してください。

施設を探す条件
要介護度	自立要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5 ※要介護度により入居可能な施設が変わります
認知症の有無	認知症なし認知症あり ※認知症の人は入居可能な施設が限定されます
日常的な医療措置	重視しない重視する ※医療措置を重視する人は入居可能な施設が限定されます
世帯の所得	少ない普通多い ※所得に応じて月額費用が変動する場合があります
月額の費用	10万円以下 15万円以下 20万円以下 21万円以上
施設の所在地	都市部郊外 ※都市部では費用が高めになります

条件に適した施設の一覧
JavaScriptが利用できない環境では動作いたしません。
特別養護老人ホーム	介護サービスが提供される公的な老人ホーム入居希望者が多く数年待ちになることもある（施設によっては空いている場合もある）原則「要介護3以上」の人が対象（特例入所となる場合は「要介護1・2」の人も対象）初期費用は「0円」月額費用は「6～17万円」（所得や居室タイプにより大きく変動）
介護老人保健施設	介護・リハビリ・医療処置が提供される公的な施設在宅復帰を目的とした施設のため入所期間は「3か月～1年」程度「要介護」でリハビリや医療ケアを必要とする人が対象初期費用は「0円」月額費用は「7～17万円」（所得や居室タイプにより大きく変動）
療養型介護老人保健施設	介護・リハビリ・医療処置が提供される公的な施設長期療養が可能で看取りやターミナルケアにも対応する「要介護」で長期療養を必要とする人が対象初期費用は「0円」月額費用は「7～17万円」（所得や居室タイプにより大きく変動）
介護療養型医療施設	介護・リハビリ・医療処置が提供される公的な施設長期療養が可能だが2024年に全面廃止予定「要介護」で長期療養を必要とする人が対象初期費用は「0円」月額費用は「7～17万円」（所得や居室タイプにより大きく変動）
介護医療院	介護・リハビリ・医療処置が提供される公的な施設長期療養が可能で住まいとしての機能も併せ持つ「要介護」で長期療養を必要とする人が対象初期費用は「0円」月額費用は「7～17万円」（所得や居室タイプにより大きく変動）
介護付き有料老人ホーム	介護サービスが提供される民間の老人ホーム特定施設入居者生活介護の指定を受けている主に「要介護」の人が対象となるが「自立」や「要支援」も対象としている施設がある初期費用は「0～数千万円」（家賃の前払い金等）月額費用は「15～35万円」（前払い金の額・立地・設備・人員配置により大きく変動）
住宅型有料老人ホーム	生活支援サービスが提供される民間の老人ホーム必要であれば外部の介護サービスを利用できる主に「自立」「要支援」「軽度の要介護」の人が対象初期費用は「0～数千万円」（家賃の前払い金等）月額費用は「12～35万円」（前払い金の額・立地・設備により大きく変動）
サービス付き高齢者向け住宅	生活支援サービスが提供される民間の高齢者向け住宅必要であれば外部の介護サービスを利用できる主に「自立」「要支援」「軽度の要介護」の人が対象初期費用は「0～数十万円」（敷金等）月額費用は「10～30万円」（立地や設備により大きく変動）
介護付きサービス付き高齢者向け住宅	介護サービスが提供される民間の高齢者向け住宅特定施設入居者生活介護の指定を受けている主に「要介護」の人が対象となるが「自立」や「要支援」も対象としている施設がある初期費用は「0～数十万円」（敷金等）月額費用は「15～35万円」（立地・設備・人員配置により大きく変動）
軽費老人ホームA型	生活支援サービスが提供される公的な高齢者向け施設自治体の助成を受けているため比較的低料金で利用できる主に「自立」「要支援」の人が対象（所得制限があるため所得の多い人は対象外）初期費用は「一般的に0円」月額費用は「6～17万円」（所得により大きく変動）
ケアハウス	生活支援サービスが提供される公的な高齢者向け施設自治体の助成を受けているため比較的低料金で利用できる主に「自立」「要支援」の人が対象初期費用は「0～数十万円」（敷金等）月額費用は「7～20万円」（所得や立地により大きく変動）
介護付きケアハウス	介護サービスが提供される公的な高齢者向け施設自治体の助成を受けているため比較的低料金で利用できる特定施設入居者生活介護の指定を受けている主に「要介護」の人が対象となるが「自立」や「要支援」も対象としている施設がある初期費用は「0～数十万円」（敷金等）月額費用は「9～25万円」（所得・立地・人員配置により大きく変動）
都市型軽費老人ホーム	生活支援サービスが提供される公的な高齢者向け施設自治体の助成を受けているため比較的低料金で利用できる設置対象地域は都市部（既成市街地等）に限られている主に「自立」「要支援」の人が対象初期費用は「0～10万円」（敷金等）月額費用は「11～25万円」（所得により大きく変動）
認知症高齢者グループホーム	介護サービスが提供される認知症専門の高齢者向け施設小規模で家庭的な環境が作られている「要支援2」「要介護」で認知症の診断を受けている人が対象初期費用は「0～数十万円」（敷金等）月額費用は「10～25万円」（立地や設備により大きく変動）

このツールでは下記の施設は除外されています。

健康型有料老人ホーム（設置数が非常に少ないため）
軽費老人ホームB型（設置数が非常に少ないため）
養護老人ホーム（措置施設のため）

ご利用上の注意

このツールでは大まかな判定によって「おすすめの施設タイプ」を提示しています。入居条件や費用などは施設ごとに異なる場合があるため、必ずしもこのツールの結果の通りになるとは限りません。あくまでも施設を探す際の目安としてご利用ください。

実際に施設を探す際には、詳しい人（担当のケアマネさんや地域包括支援センター等）に相談してみることをおすすめいたします。